【暴落間近か】暗号通貨のシステムってどうなっているの?~ブロックチェーン②~

前回の記事暗号通貨のシステムってどうなっているの?~ブロックチェーン~の続きです!


大勢の利用者により監視し合うことで生まれる安全性に加え、
システムを一元的に管理する中央サーバーの不在により
①銀行や政府を通す必要がないことに起因する手数料の安さ
②金融機関の開店時間等を気にすることなく、
また世界中どこであっても素早い決済ができる

というメリットが存在し、日本企業でも楽天やNTT,リクルートといった大企業からも注目されていることをご紹介しました。


前回は仕組みや運用方法についても書いているのでよければみてくださいね!




▽ブロックチェーンの活用法


ブロックチェーンの技術は様々な利用可能性があります。


現在も施行されている「決済」システムは、米国を中心に海外では普及しつつあります。
日本ではまだまだ取り扱える店は多くないようですが、ビックカメラが二店舗においてBitcoin決済の試験導入を行っており、今後増えていくかもしれませんね。


「マイクロペイメント(超少額決済)」にもブロックチェーンシステムの利点は生きてきます。
1円、10円といったかなり少額の単位の決済は、現在行うとしたら手数料の方が高くなってしまうでしょう。
しかし、マイクロペイメントが可能になることで、今まで以上にいくつかのサービスを活性化させることができるかもしれません。
Yahoo!さんの記事では、投稿された質問に誰かが回答するサービスの回答への報酬を実際に送る手段として使えないかということを提案しています。(記事はこちら



ほかにも、Bitcoinの利用者が主に投資目的でBitcoinを保持している点から、「株式の取引」への応用や、
土地の登記情報を管理/監査する、「土地の登記謄本」のような形でブロックチェーン技術が使用されている例もあります。

Factomというサービスでは、
記録の編集・消去ができず、不正も起こりづらいブロックチェーンの安全性に着目し、特に情報の改ざんを防ぐためにこのシステムを利用しています。土地の権利が現在誰にあるのか等を分散して保存できるという利点もあります。


この「土地」のデータを扱う利用法に着目しているのは、大きいところでいうとなんかもあります。
ジョージア共和国政府は今年2月7日に世界で初めて、ブロックチェーン技術を政府で導入することを発表したそうです。
まだ検証中の段階ではありますが、今後実際に社会インフラにもブロックチェーン技術が利用される可能性もあるかもしれませんね!



▽デメリット


かなり革新的で、多く期待の寄せられていうるブロックチェーンシステムですが、やはりデメリットは存在します。


一番大きなデメリットは、データが巨大であることです。
コンピューターの大容量化はすさまじい勢いで成長し続けてきましたが、それも無限ではありません。
ビットコインも当初は個人でのマイニングも可能でしたが、今では大きなコンピュータで作業を行っています。
ブロックチェーンの取引データは、コンピュータの大容量化よりもさらに加速度的に進む可能性があります。
いつかブロックチェーンが処理しきれないほどのデータを抱え込むことになったら・・・



また、取引データの塊である「ブロック」は10分ごとに既存の連なりにつなげています。
そのため取引完了はすぐにはわかりません
きちんとブロックが作られたとしても、何個か先のブロックが作られ十分な時間がたつまでは覆される可能性があり、
信頼のおける取引完了データを得るためには十分な時間が必要となります。

結果、一つのブロックに入るデータの量や処理にかかる時間との関係から、
一定時間内に処理できる件数もVISAなどと比べて劣っているようです。

膨大なデータをお互いに検証しあうシステムのため、処理速度が今後速まることも要素的にはありません。


ほかにも、ネットワーク上のシステムのため、オフラインでの取引はできません。(リクエストはできるようです)



これらの様々なデメリットを巡って、
Bitcoinの「ハードフォーク化計画」も打ち出されています。
このブログの名前にもあるとおり、今後「暴落」も十分考え得るでしょう。


こちらについてはまた詳しく別の記事で取り上げたいと思います!



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